テレワークは働き方の構造改革

コロナ騒動で「テレワーク」いう言葉が流行りましたが、いつかはコロナが沈静化して社会が平穏を取り戻するとともに忘れられていく・・・、せいぜい「流行語大賞」にしか残らない言葉なのでしょうか。

それは違います。
コロナの猛威により、それぞれの国の社会のヒズミや問題点が露呈するこことなり、それぞれの国はその修正を余儀なくされているところですが、日本もにも大きな弱点が見つかりました。その弱点とは・・・。

コロナにより、日本はＩＴ対応があまりにも脆弱であるという問題点が露呈したことです。

ＩＴとは、インターネットなどの通信とコンピュータを屈指する情報技術のことで、ＧＤＰ(国民総生産)世界3位の日本は、ＩＴの活用においては10位にも入ることはできず、それが国際競争力の大きな足かせとなることが明確化してきたことです。

多くのビジネスマンは「私はすでにスマートフォンを常用し、たえずパソコンと向き合っており、ＩＴそのものです」とおっしゃるとお思いですが、それはＩＴの世界のほんの一部で、ここでいうＩＴ化とは社会全体のＩＴシステム対応のことで、それが大きく遅れていることを意味しています。
テレワーク対応がなされていないことは、その象徴と言えるのです。

私の現役時代の通勤時間は、片道90分、往復3時間、月～金の5日間合計は15時間、1年810時間(日数換算34日)を通勤時間にあてていました。
それは古くから日本に定着している　滅私奉公型のビジネススタイルであり、コロナ禍はその過去の慣習をみごとに吹き飛ばしました。

テレワークは確実に定着し、拡大し発展していきます。
それは働く側にとっての福音であるばかりでなく、経営者側にとってのよりレベルの高い人材確保の決め手でもあるのです。